2008年12月アーカイブ

自宅にアンテナ有

VHFアンテナでテレビを視聴

現在、VHFでテレビを視聴している場合には、地上デジタル放送の受信のためには、新たにUHFアンテナの設置工事を行う必要があります。アンテナ工事の内容は、それぞれの建物によって異なるので、詳しくは、お近くの家電販売店にお問合わせください。

UHFアンテナでテレビを視聴

　現在、UHFアンテナでテレビを視聴している場合には、地上デジタル放送と現行のアナログ放送の受信方向が同じ場合、通常はそのままで受信することができます。しかし、UHFアンテナの種類によっては、新たにアンテナ工事の必要がありますので、詳しくは、お近くの家電販売店にお問合わせください。

　また、現在、UHFアンテナでテレビを視聴している場合でも、地上デジタル放送と現行のアナログ放送で受信方向が違うには、新たにUHFアンテナの設置工事をする必要があります。詳しくは、お近くの家電販売店にお問合わせください。

自宅にアンテナなし

パススルー方式の場合

トランスモジュレーション方式の場合

共聴施設を利用している(ビル陰などの場合)

地デジの直接受信ができる場合

地デジの直接受信ができない場合

マンションにアンテナ有

共同のVHFアンテナでテレビを視聴

　地上デジタル放送の受信のためには、新たにUHFアンテナの設置工事を行う必要があります。具体的な設備の改修方法については、アンテナ設備を工事した工事施工業者またはメンテナンスしている保守管理業者などに相談してください。

共同のUHFアンテナでテレビを視聴

　地上デジタル放送と現行のアナログ放送で受信方向が同じ場合、通常はそのままで地上デジタル放送を受信することができます。しかし、UHFアンテナの種類によっては、地上デジタル放送が受信できない場合もあるので、アンテナ設備を工事した工事施工業者またはメンテナンスしている保守管理業者などに相談してください。また、地上デジタル放送と現行のアナログ放送で受信方向が違う場合、新たにUHFアンテナの設置工事を行う必要があります。

マンションにアンテナなし

他のビルからの共聴施設を利用

　地上デジタル放送は受信障害に強い方式をとっているため、都市部における受信障害は大幅に改善されることが見込まれています。まず、マンションの管理組合などを通じて受信障害対策共聴設備の保守・管理業者に問い合わせください。また、直接受信が可能か否かにより、視聴方法が異なりますが、これは一戸建ての場合と同じです。

デジタル放送受信機で使うB-CASカードとは

　テレビ番組放送については、当然のことですが著作権で保護されています。録画したテレビ番組を個人で楽しむ限りは問題ありませんが、許可なくダビングして他人に配ることは著作権法に違反します。また不正にダビングしたテープが出回るようなことになれば、番組の制作者や出演者などの権利が著しく侵害され、良質な番組の提供に支障をきたすことになります。こうした、不正なコピーから著作権を守るためにB-CASカードがないと視聴できない仕組みが導入されています。

デジタル放送受信機のB-CASカードの違い

　B-CASカードは、デジタル放送受信機に同梱されているICカードのことで、台紙に封止された状態で同梱されています。BS・110度CS・地上デジタル放送共用受信機には赤色のB-CASカードが、地上デジタル専用受信機には青色のB-CASカードが同梱されています。B-CASカードは、デジタル放送の有料放送、自動表示メッセージ、番組の著作権保護、データ放送の双方向サービスなどで利用されています。一部の地上デジタル専用受信機では、B-CASカード（特別内蔵用カード)があらかじめ装着(内蔵）されており、このカードのID番号は「0000-57**-　」となっています。ケーブルテレビ用セットトップボックスで使用するB-CASカードは、加入のケーブルテレビ会社を通じて渡される橙（オレンジ）色の「CATV専用カード」になります。

デジタル放送受信機にはB-CASカードを挿入

　BS・110度CSデジタル放送の有料民間放送を（契約して）視聴するためには、B-CASカードが必要となります。また、NHKやBS・地上デジタル無料民間放送でも、2004年4月から放送番組の著作権保護のためにB-CASカードを利用しており、これらの放送を視聴するためにもB-CASカードが必要となっています。そのため、必ずB-CASカードをデジタル放送受信機（もしくはケーブルテレビ用セットトップボックス）に挿入しないとテレビが映りません。

B-CASカードのユーザー登録

　B-CAS社は、B-CASカードが故障した時の交換や紛失・盗難時の再発行などの業務を円滑に行うために、ユーザー登録をお願いしています。ただし、ユーザ登録は任意であり必須ではありません。また、CATV専用カードについては、ケーブルテレビ会社を通じて渡しており、B-CASカードの運用管理上、ユーザー登録が必須となりますので、加入しているケーブルテレビ会社経由で必ずユーザー登録を行ってください。

地上デジタル放送とダビング10

　「ダビング10(ダビングテン)」とは、地上デジタル放送を含むすべてのデジタル放送の録画回数の制限に関する新たなルールのことです。新ルールの「ダビング10」については、従来、デジタル放送をハードディスク（HDD）に録画した後では、DVD等のリムーバブルメディアにコピーすることはできず、移動（ムーブ）のみに制限されてきました（通称：コピーワンス）。今回の「ダビング10」では、録画機からリムーバブルメディアへのコピーが9回まで可能となります。10回目はムーブとなり、HDDに記録したオリジナルの放送番組は消去されます。また、一旦DVDなどに複製したものを別のメディアへ再複製する（孫コピーを作る）ことは、これまでと同様できない仕組みとなっています。

＜用語解説＞
コピー：DVD等のリムーバブルメディアに録画データの複製を作ること。
ムーブ：ハードディスクからブルーレイディスク（BD）やDVD、HD DVDなどのリムーバブルメディアに録画データを移すことはできるが、その時点で元の録画データは消失すること。
「ダビング10」という呼称はJEITA（社団法人電子情報技術産業協会）から提案されたものです。

地上デジタル放送と録画投稿サイト

　地上デジタル放送などから録画した放送番組やデータを動画投稿サイトなどへアップロードすることは認められていません。これは、これまでと同様に、著作権法では、一般の視聴者の方々が放送時に視聴できない場合に後で番組を視聴するなどの「私的な利用」に限って認められています。

デジタル放送録画のコピーワンスからダビング10への変更

　コピーワンスからダビング10への変更は、総務大臣の諮問機関である「情報通信審議会」が2007年8月2日に総務大臣に提出した「第4次中間答申」の中で、放送事業者や家電メーカーへの要望として提起されたものです。これまで、地上デジタル放送の番組は、視聴者が私的利用のためにデジタル録画することが可能ですが、それをブルーレイディスク（BD）やDVD、HD DVDなどのリムーバブルメディアに複製することはできませんでした。情通審の第4次中間答申では、私的利用であることを前提として、複製を9回まで可能とするように見直すことが提言されました。

デジタル放送録画のダビング10は平均的家庭から

　コピー9回およびムーブ1回という新たなルールは、平均的な家庭の構成人数や携帯端末機器なども含めた新しいデジタル環境を考慮して、視聴者の利便性が向上することでデジタル放送の普及につながるという観点から提起されたものです。

＜解説＞

◇情報通信審議会 情報通信政策部会
デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会
◇第4次中間答申
「デジタル・コンテンツの流通の促進に向けて「21世紀におけるインターネット政策の在り方」（情報通信審議会　平成13年諮問第3号　第4次中間答申）「地上デジタル放送の利活用の在り方と普及に向けて行政の果たすべき役割」（情報通信審議会 平成16年諮問第8号　第4次中間答申）情報通信審議会から中間答申

地上デジタル放送録画のダビング10対象デジタル録画機

　地上デジタル放送録画のダビング10の対象となる録画機は、ハードディスク（HDD）が内蔵され、なおかつ、ブルーレイディスク（BD）やDVD、HD DVDなどのリムーバブル録画メディアが搭載されたものです。ご利用の録画機が「ダビング10」に対応する機種かどうかについては、家電メーカー各社にお問い合わせください。

ダビング10の対象とならないデジタル録画機

　ダビング10の対象とならないデジタル録画機は、デジタル放送を直接、リムーバブルメディアに記録するものについては、「ダビング10」に対応していません。これらの録画機については、これまで通りコピーワンスとなります。 ダビング１０はデジタルチューナー搭載のハードディスクレコーダーで動作します。内蔵ハードディスクに録画したタイトルをカウントするので、DVDに直接録画したらコピー禁止タイトルになってしまいます。ダビング１０の番組でもDVDに直接録画した場合は、コピー禁止のタイトルとなり、ほかへのコピーや移動はできません。

デジタル録画機とDVDの注意

コピー回数が複数残っているタイトルをDVDに移動しても、コピー回数はDVDに継承されません。DVDからのダビングや移動はできないので注意が必要です。ダビング10の回数は、内蔵されたハードディスク内でカウントされます。内蔵ハードディスク以外のメディアに録画したものは、コピー禁止となります。

　ハードディスクに録画したタイトルは、ダビング回数が何回残っていようと、DVDに移動してもコピー回数は引き継がれません。移動したことによってハードディスクのタイトルも削除されてしまうので、ダビング10のタイトルはなるべく移動ではなく、コピーを使いましょう。

地上デジタル放送の悪質商法

　テレビの調査会社やアンテナ設置工事業者を装って、地上デジタル放送を受信するための費用を不正に請求したり、工事の勧誘を行う例が起きています。地上デジタル放送に関する誤った情報や不十分な情報に基づいて関連商品・サービスを売りつける悪質商法には注意してください。

地上デジタル放送の悪質商法の具体例

　国民生活センターには、次のような地上デジタル放送の悪質商法の相談が寄せられています。

相談事例：「デジタル放送接続料金請求書」と書かれた封書が送付された。その中には、地上アナログ放送から地上デジタル放送へ移行されることにより、ＵＨＦアンテナ受信端末切り替え工事が始まり、その工事代金の一部を日本に居住する全ての方を対象に負担してもらうと説明がある。さらに、工事内容として、「地上デジタル放送に関わるＵＨＦアンテナ受信端末切り替え工事」と書いてあり、その工事費用として29,800円を指定の口座に振り込むよう指示がある。封書には赤字で「重要」との表示もあった。不正な請求ではないか。

悪質商法への対応

　現在利用されている地上アナログテレビ放送は、2011年７月24日に放送終了となる予定です。そのため、地上アナログ放送から地上デジタルテレビ放送への移行作業が始まっているのは事実です。しかし、全国民に工事費用を負担させるということは、決してありません。今回のケースは、地上デジタル放送移行に便乗しての新手の「架空請求」と思われるので、工事費を振り込む必要はありません。

　地上デジタル放送の普及啓発活動の一環として、現在「地デジ準備全国キャラバン」が行われています。

地デジ準備全国キャラバンの目的

　地デジ準備全国キャラバンの目的は、地デジ準備のプロモーションにあります。つまり、自宅で地デジを見るにはどうすればいいの？ 費用はどれくらいかかるの？UHFアンテナ設置工事は必要なの？マンションの場合はどうすればいいの？など、視聴者の個別具体的な疑問に答えながら、地デジの準備を呼びかけています。

地域ごとの細かな地デジ受信相談

　地デジ準備全国キャラバンでは、地域ごとのきめ細かな情報を提供するとともに、その地域の視聴者の方へ具体的に知りたいことにも答える「"地デジ準備"受信説明会」を開催しています。

各地域の地デジ普及推進事業の支援

　各地の総合通信局、放送局、地方自治体などと連携して地デジの周知広報を展開し、 各地域の地上デジタル放送に対する理解促進・普及推進事業を応援します。
◇実施期間
　6月1日（電波の日）～12月1日（デジタル放送の日）
◇実施場所
　地デジ準備イベントは、関東、東海、九州、東北、近畿、中国、四国の各地 域で実施予定。受信相談会は、イベント実施時期に合わせて共聴施設など複数箇所で実施予定です。
◇実施内容
・地域の地デジ推進大使によるプレゼンテーション。放送対応。
・デジタルハイビジョンの高画質、高音質5.1chサラウンド、データ放送、 電子番組ガイド（EPG）、ワンセグ携帯電話などの視聴体験。
・地デジ受信用UHFアンテナ、BSデジタル受信用パラボラアンテナの展示。
・地域に事情に応じたきめ細かな受信相談。
・デジタル受信機器搭載のワンボックスカーを使った「受信説明会」開催

　地上デジタル放送を理解するうえで、必要となる基礎用語とその意味は次のとおりです。

D-VHS
　デジタル方式の録画器でD-VHS（ディー・ヴィエイチエス／データ・ヴィエイチエス）とは、従来の家庭用ＶＴＲ(ビデオテープレコーダー)のVHS方式をベースに日本の企業が開発したデジタル放送に対応した方式。

HD-DVDレコーダー（ハードディスクレコーダー）
　デジタル方式の録画器でHD-DVDとは、新たに策定されたデジタルハイビジョン録画規格。CD/DVDと同じ12センチメートルのディスクに、片面一層15ギガバイトの録画用HD DVD-Rでは地上デジタルハイビジョンが約１１5分録画・再生できる。

ＵＨＦアンテナ（UHF）・VHF
　電波（総務省電波利用ホームページへ）の周波数を帯域でグループ分けした表し方。一般に周波数が30MHｚ以下を長波、中波、短波と呼び、主にラジオ放送や船舶における衛星を介さない通信などで使用されている。そして概ね30MHzから300MHzまでをＶＨＦ（ブイエイチエフ：Very High frequency、超短波）またはＶＨＦ帯と呼び、ＦＭ放送や地上アナログテレビ放送などで使用されている。さらに、概ね300MHzから3ギガヘルツまでをＵＨＦ（ユーエイチエフ）＝Ultra High Frequency（極超短波））またはＵＨＦ帯と呼び、地上アナログテレビ放送や携帯電話などで使用されている。地上デジタルテレビ放送もこのＵＨＦ帯を使用しており、周波数は470MHｚ（13チャンネル）から770MHｚ（62チャンネル）（2012までに710MHｚ（52チャンネル）に集約）である。
　電波を効率よく受信するためのアンテナは、それぞれの周波数帯に適するよう製作されており、ＵＨＦ帯を効率的に受信するためのアンテナをＵＨＦアンテナと呼んでいる。なお、テレビ放送を受信するためのＵＨＦアンテナでは、より効率的に電波を受信するため、13チャンネルに近い低い周波数のチャンネル用（Ｌ）、中間のチャンネル用（Ｍ）、62チャンネルに近い高い周波数のチャンネル用(H)といった区分がある場合があり、アナログテレビ放送を見ていたＵＨＦアンテナでは地上デジタルテレビ放送が見られない、などの現象を生じることがあるため注意が必要である。

あ行

アナログチューナー付パソコン
　アナログテレビ放送を受信できる機能を付加したパソコン。

誤り訂正
　電波が送信所から受信機に至るまでには様々な雑音にさらされる。したがって、受信側で送信元の情報を再生する際に、雑音で欠落したデータなどを補正・訂正するため、送信データにあらかじめ補正のためのデータを付加しておき受信側で補正している。

か行

ガードインターバル
　送信所からの電波は、建物などに反射して、様々な経路で受信側に到達する。これを「マルチパス」といい、マルチパスが生じると，送信所から受信点に直接届く電波に比べて、反射した電波が遅れて到着し、前後の信号が重なり合うため、受信側で正常に再生することが難しくなる。したがって、送信側では、電波に乗せるデータ一つ一つ、例えば一つのデータがＡＢＣＤである場合、ＣＤＡＢＣＤと後半部分を前に付加して送出する。このCDをつけた部分またはその時間をガードインターバルといい、受信側ではＣＤの次のＣＤを検出して重ならない部分であるＡＢＣＤを再生する。これにより、マルチパスで遅れて受信したデータが多少重なっても元のデータを再生でき、一定時間内の遅れであればマルチパスの影響を受けない仕組み。

協定書
　受信障害の対策について、原因者側と住民側がその対策と双方の負担等について民事的に協議した結果を基に文書で取り決めたもの。
共同受信施設(辺地共同受信施設)
　複数の世帯などでアンテナを共同利用し、有線によって多数の家庭に放送を送るシステムまたはその設備。「共聴施設」、「共同聴視施設」などとも呼ぶ。なお、施設の場所や設置の理由により様々な呼称がある。例えば、アパートやマンション、事業所などビルの屋上などにアンテナを上げて各戸へ配信するものを「ビル内共聴」、「館内共聴」などと呼ぶ。また、電波が届き辛い地域において敷設される施設をその原因により、建造物等によって遮蔽されることに起因して敷設されるものを「ビル陰共聴」、「都市受信難視対策施設」などと呼び、地形的な原因で電波が受信し辛いものを「辺地共聴」、「辺地共同受信施設」などと呼ぶ。

ゴースト、ゴースト障害
　アナログテレビ放送の場合、一部の電波が例えばビルなどで反射して遅れて受信されることにより、正常な電波による映像のほかに２重３重に映像が映る。これをゴースト（ghost＝直訳すると幽霊）と呼び、テレビの受信を妨げる。ゴーストによる受信障害をゴースト障害と呼ぶ。

さ行

再送信
　地上放送などをケーブルテレビなどでそのまま編集を加えないで送信すること。有線テレビジョン放送法は、ケーブル事業者などが地上放送を再送信する場合は、地上放送事業者の同意を得ることを義務付けている。

施設規模
　共同受信施設に加入できる世帯数。

施設利用者
　補償施設を利用して放送の受信をしている者。

周波数変換型ヘッドアンプ（ミッドバンド）
　共同受信施設などにおいては、受信アンテナから増幅器を経て各戸に配信されるが、受信した電波をアンテナ直下で増幅する機器をヘッドアンプといい、伝送過程において減衰した電波を増幅する機器を幹線アンプ、伝送路アンプなどという。また、受信した放送波を周波数(チャンネル)変換して伝送する仕組みを用いる施設があり、周波数変換と増幅の両方の機能を有するヘッドアンプを周波数変換型ヘッドアンプという。
　なお、増幅器には、ＶＨＦ帯の放送周波数のみを増幅するもの、3チャンネルから4チャンネルの間の周波数(ミッドバンド)を含めＶＨＦ帯全ての周波数を増幅するもの、ＵＨＦ帯を含めて全てを増幅するもの、などがある。共同受信施設によっては、ＵＨＦ帯をＶＨＦ帯に変換することですべてのチャンネルをＶＨＦ帯で伝送しているものもある。そのような施設において地上デジタルテレビ放送を再送信する場合、アナログテレビ放送と地上デジタルテレビ放送のそれぞれ６から7波の計１２から１４波を伝送する必要があり、最低でもミッドバンドにも対応する増幅器が必要となる。

受信障害、受信障害対策、難視聴
　放送の受信が良好にできない状態。ビルなどの建造物や山、丘陵などによる電波の遮蔽または反射のほか、違法な電波による妨害などが原因で障害が起こる。

セグメント、OFDM
　セグメント（segment）＝直訳すると「部分」、「一部」。また、OFDM（orthogonal frequency division multiplexing：直交周波数分割多重方式）は、地上デジタルテレビ放送で使用している伝送技術。この技術によって1つのテレビのチャンネルを、帯域約430kHｚごとに13分割し、分割した一つ一つをセグメントと呼ぶ。地上デジタルテレビ放送では、１２セグメントを使ってハイビジョン放送を送信しており、残りの1セグメントを使ってワンセグを送信している。

双方向サービス
　地上デジタル放送の特徴の一つ。視聴者がクイズに答えたり、番組にリクエストしたり、視聴者が番組に参加できる機能。ただし、電話回線を地上デジタルテレビ放送に接続することが必要となる。

た行

地上デジタルチューナー（デジタルチューナー）
　テレビ放送を視聴するには、受信機が必要であり、テレビ放送を受信する機能またはその部分を（テレビ）チューナーと言う。一般にテレビと言うと、画面を思い浮かべるが、電波を受信する受信機(チューナー)と映像を映し出す画面が一体となったもの。受信機(チューナー)は、それぞれの放送に対応した機種があり、デジタル放送を受信できる受信機をデジタルチューナーと呼んでいる。なお、地上デジタルテレビ放送に対応しているテレビ受信機は、地上デジタルテレビ放送のほか、地上アナログテレビ放送や衛星放送、ＣＳ放送にも対応したチューナーを装備しているのが一般的である。

通話エリア
　携帯電話の通話エリアは、親局である基地局と子局である携帯電話が通話できる範囲を言い、相互の電波が到達し通信が可能となることが必要。

データ放送
　地上デジタルテレビ放送の特徴の一つで、いつでも視聴者の地域のニュースや気象情報など、欲しい情報を見ることができる機能。
　東海地域においては、愛・地球博を機に博覧会の情報をはじめ地域に密着した情報を試験的に放送された。現在では、防災情報や行政情報などを速やかに放送するため、自治体と放送事業者の間で情報のやり取りの方法などを開発する「研究会」などの動きが高まっている。

デジタルレコーダー
　デジタル放送を録画する機器。

電子番組表
　放送の電波と一緒に送信される放送予定番組の表。この番組表を基にチャンネル変更、番組録画などが簡単にできる。

伝送方式(CATV)
　ＣＡＴＶ(ケーブルテレビ)における放送波の伝送方式には２通りあり、受信した放送波をそのまま再送信する方式を「パススルー」方式、受信した電波をケーブルテレビの伝送に適した形式に変換して再送信する方式を「トランスモジュレーション」方式という。

な行

日本ＣＡＴＶ技術協会
　社団法人日本ＣＡＴＶ技術協会のホームページへ。

は行

ハイビジョン
　高精細度テレビジョン（High Definition television/HDTV）の通称。走査線の数を多くすることにより、高精細で臨場感のある鮮明な映像を楽しめる。

ブースター
　受信した電波を増幅する機器。放送受信において、送信所から遠方にあるなどの理由で、到達する電波が弱い地域においては、高感度のアンテナを使用するほか、受信した電波を増幅して強くする必要がある。そのために増幅器が必要であり、一般にアンテナマストの中間などに取り付けられている。なお、到来電波が弱くない地域においても、家庭内にテレビが複数ある場合には、分配することにより電波が減衰するため、ブースターを設置している場合が多い。なお、増幅する周波数が限定されているものもあることから、設置する場合には注意が必要である。 　

ブルーレイディスクレコーダー
　デジタル方式の録画器でブルーレイディスク（Blu-ray Disc）とは、新たに策定された

デジタルハイビジョン録画規格。
　CD/DVDと同じ12センチメートルのディスクに、片面１層25ギガバイトの録画用BD-Rでは約１８０分の地上デジタルハイビジョン映像を繰り返し録画・再生できる。

放送周波数(チャンネル)
　地上アナログ放送用の周波数は、ＶＨＦ帯で90MHｚ（1チャンネル）から108MHｚ（3チャンネル）と170MHｚ（4チャンネル）から222MHｚ（12チャンネル）、ＵＨＦ帯で470MHz（13チャンネル）から770MHｚ（62チャンネル）を使用している。
　地上デジタルテレビ放送では、ＵＨＦ帯の470MHｚ（13チャンネル）から710MHｚ（52チャンネル）までを使用するため、地上デジタルテレビ放送に完全移行することにより、これまでより70MHｚ分の周波数が不要となるため、これを携帯電話など他の用途に利用にでき、周波数の有効利用が図られる。

補償施設
　受信障害の対策として原因者によって補償される共同受信施設等を単に補償施設と呼ぶことが多い。建造物による受信障害の補償等については、原因者と住民の協議等、民事的解決が原則であるが、昭和５１年に郵政省(当時)が公表した指導要領では、戸別受信する場合に一般的に要する個人負担分を除き、原因となる建造物の所有者または管理者の責任によって共同受信施設を敷設する等して、良好な放送受信を確保できるようにすることが望ましいとされている。
　なお、地上デジタルテレビ放送は受信障害を受け辛い方式を採用しているが、地上デジタルテレビ放送おいても、引き続き受信障害が残存する場合の考え方として、平成１８年１０月、総務省から、『地上デジタルテレビ放送がアナログテレビ放送から代替されるものであることから、従来と同様、原因者が引き続き応分の責任を果たすことが望ましい』との考え方が公表されている。

わ行
ワンセグサービス
　ワンセグによる放送サービス。
ワンセグの受信可能なエリア
　ワンセグの受信可能エリアは、地上デジタルテレビ放送の電波が届く範囲である。携帯電話の契約が切れることによりワンセグが受信できなくなる携帯電話端末もあるが、携帯電話の通話エリアとワンセグの受信可能エリアは異なる。

地上デジタル放送のESとは

　ESとは、デジタル放送（地デジ/ＢＳ/ＣＳ）のエンジニアリングサービスのことです。ESを一言で説明すると「デジタル対応の受信機のソフトウェア及び放送受信環境データを常に一番最適な状態にしておく仕掛け」ということになります。放送のデジタル化により、EPG（電子番組表）、双方向データ放送、コンテンツ保護など、高機能サービスが出来るようになりましたが、一方では、受信機の中では、事実上、ソフトウェアが全てをコントロールするという時代を迎えつつあります。ますます重要になりつつあるソフトウェアを常に最新の状態にしながら視聴できるようになるのです。

地上デジタル放送のESの仕組み

　受信機メーカーが自社の受信機のソフトウェアをバージョンアップしたい、あるいはソフトウェアの不具合を解消したいと思ったら、デジタル放送推進協会（Dpa）に申し込みをします。この方法としては、ＥＳを地上放送系で行うか、ＢＳ放送系で行うか2つの方法があります。地上放送系では、各地域にある送信所からの放送波にＥＳ信号を載せて各家庭に送信し、ＢＳ放送系では衛星の放送波に載せて送信します。これは、受信機メーカーが対象とする受信機や録画装置によって、どちらを使った方が効果的か検討して決めます。

　また、それぞれESの放送時間割があり、ソフトウェアのダウンロードの時間が決まります。これを編成と呼んでいます。ダウンロードというのは、さきほどの放送波で空から降らせるという意味です。この時間割が決まったら、今度は、放送をしている全地上波テレビ局又はＢＳ局に、その時間割のデータ（メーカー・機種名、ダウンロード予定時間など）を送ります。

地上デジタル放送のESで自動的に更新

　このデータ（告知情報＝ＳＤＴＴ）が、全国の地上テレビ局またはＢＳ局、110度ＣＳプラットホーム局に設置されているSDTT装置から、24時間、一定の周期で、普通のテレビ放送に含まれた形で、全受信機を対象に送られます。受信機にデータが送られて来た段階で、ソフトウェアのバージョンアップの対象になっている機種・モデルだということが判明すると、自動的に受信機の中でスタンバイの指示が出ます。そして、予定時間になると、地上系は全国をカバーしているNHKデジタル総合・教育の2波を使って、ＢＳ系はＮＨＫ（ＢＳ2）の放送波で、一定期間、周期的に空からソフトウェアを降らせることになるのですが、受信機のチューナの電源が入り、自分用のソフトウェアが降ってきたと認識でき次第、それを受信機にどんどん取り込んで行くことになります。

地上デジタル放送のESの役割

　ESの役割は、受信機の中にある受信機用ソフトウェアを最新の状態に保つだけではありません。放送事業者が申請を行う「全受信機共通データ」というのを更新することも大事な役割になっています。具体的には、新しい放送局の開局や中継局の設置、あるいは、送出パワーの増強などといったデータが、月2回の割合で更新され、24時間、20分周期で送られています。受信機がこのデータを自動的に取り込むことで、放送受信環境を常に最新にしておくことができます。